メモ：「百貨店 考」from Scrap Book(2014.6.30-8.14)
- 日本の経済成長とともに右肩上がりであった百貨店の売上高
1991年の約12兆円がピーク。
その後、減少し続け、2014年は約6兆円。
- ピーター・ドラッカーの本によると、かつてアメリカの都市部では、デパートが小売業全体の20%のシェアを持っていた。逆にみれば、残り80%がデパートのノンカスタマーで、主にデパートの営業時間に買い物ができない働く女性たちだった。彼らのような人数が増え、消費動向を左右する最先端の消費者となったとき、デパートは輝きを失い、打つ手がなく、時すでに遅かった。
- 日本においても、スーパー（量販店）の売上高は、倍増している。
総じて見れば、日本人は、「モノを買わなくなった」のではなく、「百貨店に買いたい物がなくなった」というのが起こっている現象。
- 「必需品」と「高くてもいいモノ」に消費が二極化している。
昔のような「安かろう悪かろう」から、「安くてもいいモノ」が増えてきた。
- どの百貨店も同じような品揃えで同質化され、量販品も普通の価格で売られている。バーゲンでセール品を買ったり、デパ地下で総菜を買う、という、中途半端な存在になってしまった。
- その上、生活者の価値観も変わり、「ブランドやモノを持つ」ことよりも、「豊かに生きる、暮らす」という人たちが増えてきた。
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